プレスリリース
No. 018
2010年4月23日
株式会社エンティスのデジタルフォトフレーム「EN-SLIM800」が「美人時計」に対応
「美人時計」とのコラボレーションにより、デジタルフォトフレーム「EN-SLIM800」が
スタイリッシュなビジュアル時計に変身

最新のデジタルAVコンテンツ配信ソリューションとコンポーネントを提供する株式会社エンティス(本社:東京都中央区・代表取締役社長:花田友章、URL:http://www.entis.co.jp/)と株式会社美人時計(本社:東京都渋谷区・代表取締役:早剛史、URL: http://www.bijint.com/)は、エンティス独自のデジタルフォトフレームシリーズとして発売中のスリムでスタイリッシュなデザインが特徴的な多機能デジタルフォトフレーム「EN-SLIM800(WH/BK)」(オープンプライス※)に「美人時計」の機能を追加したことを発表いたします。

※実勢価格13,000円前後(2010年4月現在、価格比較サイト調べ)

 
EN-SLIM800での「美人時計」表示イメージ
高解像度版
EN-SLIM800での「美人時計」表示イメージその1
 
EN-SLIM800での「美人時計」表示イメージ
高解像度版
EN-SLIM800での「美人時計」表示イメージその2
 

「美人時計」は、街角で撮影した一般モデル360人、1440枚(分)の写真を表示して時刻をお知らせする、超人気の時計サイトです。 オープンからわずか9ヶ月で月間2億5000万PVを達成した斬新なコンセプトは、Webサイトに留まらず各種携帯端末への対応も進めるクロスメディアコンテンツとして展開しています。

今回、わずか12mmという薄さと、背面も優雅な曲面でデザインされた、スタイリッシュフォルムが特徴的なデジタルフォトフレーム「EN-SLIM800」に、内蔵時計の時刻に連動して「美人時計」画像を表示する機能を追加しました。 これにより、デジタルフォトフレームとしてユーザー所有の写真を表示する機能としてだけでなく、デジタルフォトフレームならではの時計モードのひとつとして1分ごとに美しい女性たちが時刻をビジュアルでお知らせする、おしゃれで実用的な時計としても楽しめるようになりました。上品なつややかさを備え、8インチでありながらスッキリとコンパクトな美しいデザインとビジュアル時計との組み合わせは、「美人時計」にマッチした使いやすい専用端末として、個人用途だけでなく、ファッショナブルな店舗の時計など、様々なシーンのディスプレイ用途にもお使いいただけます。

株式会社美人時計 早剛史社長のコメント
「今まで携帯、PCなど情報通信機を使用しないと美人時計は見られなかったのですが、デジタルフォトフレームを使う事によりどこでも見られるようになり、今後の展開も可能性が広がりました」

なお、今回追加した、内蔵時計の時刻と画像表示を連動させるクロック連動表示機能(美人時計機能)を使って、指定した時刻に任意の画像ファイルを表示することも可能です。これまで、デジタルフォトフレームのスライドショー機能では、表示を切り替える間隔を設定することはできましたが、指定の時刻に希望する画像を表示したいというニーズに応えることはできませんでした。
クロック連動表示機能(美人時計機能)では、指定されたフォルダに表示したい時刻をファイル名にした任意の画像(800x600pixel以内)を保存することで、指定した時刻に希望する画像を表示させることができます。時刻は分単位で、表示時間は1~60分間の範囲で設定することができ、午前・午後・夜間で雰囲気に合わせた画像に自動的に変えたり、画像に文言や広告イメージを追加して企業の受付や店舗の店頭などでメッセージボードや簡易的なデジタルサイネージとして利用したり、と工夫次第で様々な場面で活用頂けます。

※クロック連動表示機能(美人時計機能)はスライドショーやアラーム機能との併用はできません

クロック連動表示機能(美人時計機能)を追加できるCD-ROMは、2010年4月26日より販売店様経由で配布いたします※。すでに「EN-SLIM800」をご購入頂いているお客様も、サポート窓口より申し込み頂くことで、CD-ROMを無償でご提供します。なお、機能の追加作業には、Windowsパソコンと何も保存されていないSDカード(容量128MB以上)が必要となります。

※流通の都合上、一部日程が遅れる場合があります。
その場合もサポート窓口に申し込み頂くことでCD-ROMを無償でご提供します。

 

【今後の展開】
エンティスでは、デジタル機器やコンテンツ配信市場の豊富な経験、ノウハウを活かし、コンテンツ再生デバイスとしてのデジタルフォトフレーム市場において積極的に製品投入を図ってまいります。

 
※本文書で述べられた製品および社名はそれぞれの所有者の商標または登録商標です。